4月17日、四国地方で最大震度6弱を観測する地震が発生しました。ことしに入って全国で頻発する地震。専門家は「地震活動が活発する時期にある」と指摘しています。そのうえで、「個人の備えが社会のためになる」と呼びかけています。一体どういう事でしょうか？ 17日夜、四国地方を襲った大きな揺れ。愛媛と高知の一部で最大震度6弱を観測しました。 ことしに入って各地で頻発する地震。 元日には能登半島地震が発生。新潟県内にも被害が広がりました。 気象庁によると、ことしに入ってから震度5弱以上の地震が全国で23回発生。 3月以降でも東北から九州にかけて起きています。 日本列島では何が起こっているのか。専門家は地震の「活発期」を指摘します。 〈新潟大学危機管理センター　田村圭子 教授〉 「地震は活発期があって、1度地面が動くと、その周りでも地面は動きやすくなる。様々な地方で地震が起これば起こるほど、辺りも揺れる可能性はある。動きやすくなっているのは事実なので、より心を引き締めていかなきゃいけない」 まちの人は。 〈まちの人〉 「とっても怖いです。こうやって旅行した時にどこで起こるんだろうって。離れると家族の心配もあります」 「仙台出身なんで、東日本大震災を経験していて、水は困ったなというのがあったので、しっかりそれだけは意識してます」 「子ども3人いるので、防災グッズを買ったり、水は段ボールでペットボトル2リットルを2箱家に置いてます」 多発する地震をおそれ、防災グッズを用意する人も増えてきているようです。 田村教授は水、食料、簡易トイレを3日から1週間分、家や車に備蓄することが重要だとしています。また夜間の揺れに備えて、家族分の小型のヘッドライトをベッドや布団の脇に備える必要も。 そして、日中は家族が学校や職場など離れて生活することも多いため、それぞれの避難方法や集合場所を打ち合わせておくといいと話します。 〈新潟大学危機管理センター　田村圭子 教授〉 「例えば東日本大震災を思い出していただきたいが、全国に影響を与える地震でした。新潟でもガソリンがなくなったり、コンビニの物がなくなったり身近な地震に備えて命を守ることも大事ですが、こと備蓄に関しては、近くの地震だけでなく遠くの大きな地震にも備える必要があります」 いつ起きるか分からない災害。 田村教授は水などの備蓄をはじめ、“個人での備え”の重要性を呼びかけています。 〈新潟大学危機管理センター　田村圭子 教授〉 「被災をして命を長らえた後は、被災程度に関わらず、お互い協力し合って復旧・復興に進んでいくことが必要かと思います。そのためにも元気でいなければいけません。個人の備えは個人だけのためのものではなくて、社会全体のためになると意識づけていただくことが必要」 “もしも”への備えを。新生活が始まっているいま、改めて考える必要がありそうです。